態度能力とは、円滑なコミュニケーションを構築し、意欲をもって業務を遂行する能力のことです。
人が備えている知的能力、技能・技術的能力以外の、人間性や人柄といったパーソナリティに結びついた能力（第3の能力）のことをいいます。
企業はこれまで知的能力と技能・技術的能力をメインに従業員の採用・評価を行ってきました。
しかし、他業種の市場参入やグローバル化による企業間の競争激化に伴い、求める人材も変化しています。
企業のパフォーマンス向上に貢献するのは、知的能力と技能・技術的能力に加え、自分のやるべきことを理解したうえで業務に臨み、周囲のメンバーを尊重できる態度能力のある人材だと考えられるようになっています。
こうした能力は適性検査で把握したり、企業の研修によって引き出したりすることができます。
態度能力は14の特性があるといわれています。態度能力は、基礎診断項目と個別診断項目によって把握することができます。
基礎診断項目は、積極性・協調性・慎重性。責任感で構成されています。これらはどの職種にも必要とされる特性です。
個別診断項目は職種によって必要とされる特性が異なります。
仕事への態度は、活動性・持久性・思考性・自主性・自己信頼性で診断します。対人関係は共感性・指導性・感情安定性、組織への順応は規律性・従順性で診断します。
態度能力の向上には、意思決定能力や人間関係形成能力、情報活用能力などを育成する必要があります。
態度能力が向上することによって、従業員の生産性がアップし、行動変容が期待できます。
ただし、従業員の態度能力の向上は、従業員の職種、上司と部下の認識共有、研修後の実践などが大きく影響するといわれています。
研修の効果を上げるためにも、従業員が学んだことを実践できる場を設け、上司の積極的な働きかけによって、実行するための計画をたてることが重要です。
